いまから何年も前になりますが、日本の食糧自給率の低さや、根本的な問題（肥料や農薬のほとんどは輸入頼みであること）を動画にまとめYou tubeで発信したら、「あおるな」という批判のコメントを書き込まれたことがあります。当時は私も「カチン」ときて、あおっているわけではなくて、実際に起きていることであるし、対応策としてHalu農法を提案していると返信したら、火に油を注いだように激怒したコメントが返ってきました。
しかしよく考えてみると、日本の農業人口は2023年（令和5年）の推定値で約116.4万人だそうですから、つまり12,000万人のうち11,884万人は食料生産の現場を知らないわけですね。そうなると、一度不安を感じてしまったら最後、ちょっとした情報にも敏感に反応してしまうのは無理からぬことかなあ、と今は思います。
さて、実際に食料不足が起きたとき、日本国内はどうなるのか推測していることを書きます。まず食料がなくなって飢えるのか？という疑問ですが、私はそうならないと考えています。その根拠は、日本の食品関連企業や大手ファンドが、代替食や昆虫食にかなり力を入れて準備しているからです。試しに「代替食 大企業」「昆虫食 投資 大企業」で検索をかけてみたところ、実に多彩なデータがヒットしました。いまではAIが検索結果をまとめてくれるので、とても便利です。
簡単にまとめると、とりあえず列挙してみます。まずは代替食に取り組む企業32社
大塚食品株式会社
日本ハム株式会社
米久株式会社
ネクストミーツ株式会社
不二製油グループ本社株式会社
株式会社アジテック・ファインフーズ
マルコメ株式会社
株式会社かるなぁ
グリーンカルチャー株式会社
イオン株式会社
伊藤ハム株式会社
コッチラボ株式会社
DAIZ株式会社
株式会社マイセンファインフード
株式会社食の力コーポレーション
株式会社SEE THE SUN
ヤマダイ食品株式会社
カバヤ食品株式会社
株式会社モスフードサービス
株式会社日本アクセス
株式会社ユーグレナ
株式会社良品計画
亀田製菓株式会社
ハウス食品グループ本社株式会社
株式会社コメダホールディングス
株式会社ロッテリア
茂木食品工業株式会社
プリマハム株式会社
インテグリカルチャー株式会社
株式会社ニチレイ
日清食品ホールディングス
西本Wismettacホールディングス株式会社
続いて昆虫食に投資している企業7社
Beyond Next Ventures
産学連携キャピタル（AIAC）
HOXIN株式会社
いよぎんキャピタル株式会社
近鉄ベンチャーパートナーズ株式会社
食の未来ファンド
地域とトモニファンド
昆虫食の投資を受けることに成功した企業8社
株式会社ムスカ
エリー株式会社
株式会社グリラス
株式会社BugMo.
株式会社ODD FUTURE.
株式会社エコロギー
フエゴインターナショナル株式会社
TAKEO株式会社
（以上、いずれもグーグル検索結果から抜粋したものです）
こうした企業群がどれだけの食料を生産できるのか不明です。しかし、日本政府にも頭の切れる人はいるでしょうし、それなりの計算を立てていると推測しています。それに、恐ろしいのは、先ほど挙げた農業人口の数字です。118,840,000人に対して1,160,000人ですから、もし代替食が失敗し、輸入も止まったときは、1人の農家に対して101人がぶら下がることになります。まず無理です。
となると、現時点では将来に向けて2つの選択肢がありますね。ひとつは代替食に賭けて、食糧危機のことは忘れる。もうひとつは、これまでの食を維持するために、自ら生産できるスキルを身につけることです。いまからすぐ行動するとして、農家に弟子入りするとなると、農家1人あたり3人が限度かな、と思います。ざっくりですが。つまり1,160,000人に対して3倍、3,480,000人はいままでの食にありつける可能性がある、という計算になります。
「いまだって食料自給率38％なのだから、4,400万人が大丈夫じゃないのか？」という突っ込みは当然出てくると思います。ただし、忘れてはいけないのは、農家の平均年齢が69歳。肥料・農薬代がうなぎ上り。すでに離農は加速している。くたびれた農家は、自分の家族分しか作らなくなる。これに加えて、食料不足は世界中の問題ですから、企業が参入して栽培するお米などは、海外の富裕層向けに輸出される可能性が高いでしょう。そのことは、すでに「令和の米騒動」を経験している方なら想像がつくはずです。
日本政府が最後は何とかしてくれる？ という甘い幻想は捨てるほうが良いと、私は思っています。元新聞記者の直感です。いまは文字通り「自力更生」の時代です。（もちろん、最悪の場合は代替食がありますので、無理することはないとも思っています）
あなたはどのルートを選びますか？
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